社外の新入社員教育サービスでは対応できないところ

上層部が持っている熱意を伝えること


社外の新入社員教育サービスを利用すると基本的なビジネスマナーや社会人として活躍するためのノウハウを伝えてもらうことができ、実践的な演習を実施してもらうことも可能です。企業理念や事業方針などについて詳しく打ち合わせをしておくと、企業として向かっていく方向性を新入社員に理解してもらうこともできるでしょう。企業の沿革や今までの事業での成功や失敗などの細かな情報提供も社外サービスを利用して伝えられますが、熱意だけは伝えることが困難です。いかに代表取締役などの重役クラスの上層部が事業に対して熱意を持っているかを伝えるのは新入社員の教育には欠かせません。帰属意識を持ってもらうためにも重役が自ら行うことが大切です。

特殊な技能の研修をすること


一般的な新入社員教育サービスでは技能面の指導を行ってもらうのは困難になりがちです。営業や経理などのように、どの企業でも必要とされている職種の基本的なワークフローや業務目標、立ち回りのノウハウなどを伝授することはできます。しかし、エンジニアが行う作業や、研究職が行う仕事などについては詳しい研修を行うことはできないのが一般的です。新人とはいえすぐに戦力になる人材を雇えることはしばしばあります。その人材をすぐに現場で活躍できるレベルにまで引き上げる専門性の高い研修は社内で行うことが必要です。特に専門性の高い業務ほど社内での独自ルールがあって社外には任せにくい部分があります。適切な理解を促すためには現場の人材が教えるのが最も効果的です。